新型インフルエンザ,禁煙,医療行政その他諸々

デング熱、「刺客」の蚊放ち撲滅へ―世界的な実験に着手 The Wall Street Journal  By ROB TAYLOR 2014 年 9 月 16 日 11:50 JST デング熱撲滅プロジェクト」のリーダー、スコット・オニール博士 Eliminate Dengue Yogya 　デング熱の撲滅を目指す科学者のチームが、世界のさまざまな場所で大規模な実験に着手する。デング熱は熱帯地方に多い病気で、米国の一部でも感染が確認されている。 　実験は、マレーシアでデング熱の集団発生が起こり、死者が出ているほか、日本で最近70年ぶりの集団発生が確認されたなかで行われる。デング熱はフロリダやテキサスなど米南部の州の一部でも発生している。 　デング熱の治療法は存在しない。デングウイルスは高熱、激しい筋肉痛、けいれんをもたらすことが多く、重症化すると命にかかわる場合もある。対処法はおおむね十分な水分補給に限られる。デング熱は長年、感染拡大を止められない病気だと考えられてきた。 　 そこで、オーストラリア主導の研究チームが反撃に出る準備を進めている。具体的には、「ボルバキア」というバクテリアを保持するよう特別に育てられた蚊の 群れを放つ。ボルバキアにデング熱を事実上撲滅する力があると考えられるためだ。チームは最近インドネシアの古都ジョクジャカルタで研究所育ちの蚊を数千 匹放ったほか、9月下旬にはブラジル・リオデジャネイロのスラム街で大規模な蚊の放出実験を行う計画だ。 　 アイデアの仕組みはこうだ。ボルバキアを保持する蚊（主にネッタイシマカ）が野生の蚊と交配すると、ボルバキアがその子孫に受け継がれ、子孫はデングウイ ルスから免疫を持つようになる。そして、時間の経過とともにデングウイルスを運ぶ能力のある蚊が減ってい

Chas NK8O  Chas NK8O, ４月にお目にかかった時には、オレゴンの自宅から運用しておられた。何しろKX3のQRPの運用なので、会話を成立させるのが難しいのだ。前回のその交信 では、ベランダに張った５ｍほどのワイアーから出ておられた。今朝は、２５ｍほどのワイアーを木に引っかけて出ているという話しだった。でも、またＫX3 の５ワット。 Chasは、小児科医である。今回、コロラド、それにユタを回ってオレゴンに戻ってきたと仰る。旅行でもしていたのかと思っ たら、各々の場所で大体２か月ほどパートの仕事をして回っているそうだ。元々は、自分の医院で仕事をしていたのだが、経営的にやって行けなくなったので、 仕事を閉じ、現在のような仕事をするようになった由。詳細を伺えなかったが、現在の政府の保険制度ではやってゆけないということのようだった。仕事をたた む小児科が多いらしい。 Chasは、仕事を楽しみ、そして時にこうやって無線でリラックスしている、と言っていた。でも、６０歳を過ぎて、奥様とは離れて、「巡業」を続けるのはどんなものなのだろう。彼は、これからまだ数人の子どもたちを診察すると言って、無線機から離れて行った。 わ が国の政府は、医療費が４０兆円に届くとして、今後とも医療の「効率化」を進めると言っている。新たに厚労大臣に就任した塩崎氏は新自由主義経済の信奉者 らしいが、彼は改めて医療の「効率化」と明言した。「効率化」とは、聞こえが良いが、結局、予算を減らすことだ。入院施設を減らし、既存の入院施設も入院 期間をできるだけ短縮する、さらに外来では検査を極力しない、投薬はジェネリック、そして安価な薬を用いる、当局が医療機関に指示することは分かってい る。行政からの「指導」という名の命令で、そうした「効率化」が徹底的に行われてきた。これ以上discountの医療を続けるためには、労働集約型の産 業である医療では、人件費を減らすことしか対応方法があるまい。Chasの医師としての生き方も、他人ごとではなくなるのかもしれない。 で、結局、ツケは国民に回される。混合診療という、金の切れ目が命の切れ目という制度がさらに拡充され、さらに自由に診療を受ける施設を選ぶ権利もなくなる。現在の酷い国家財政は、医療によって生じたものではなかったはずだが・・・。

高齢女性でも身体活動でAF減少 【米国心臓協会】 9MET・時／週以上でリスク10％減 2014年9月4日 米国学会短信     　米国心臓協会（AHA）は8月20日、肥満であっても身体活動の多い高齢女性では心房細動（AF）を起こすリスクが低いことを示した研究を紹介した。Journal of the American Heart Association誌に掲載。 　この研究は、閉経後女性（50-79歳）8万1000人を対象に、1日10分以上屋外を歩く頻度、汗をかくような身体活動を行う頻度を調べ、11年間追 跡したもの。身体活動が最も少ない女性（屋外を10分以上歩く頻度が週1回を満たない）に比べ、最も身体活動が多い女性（9 MET・時／週以上：週6回30分の速足歩行、週2回1時間のゆっくりしたサイクリングと同程度）はAFを起こすリスクが10％低かった。また、中等度の 身体活動（3 MET・時／週未満：週2回30分の速足歩行と同程度）を行う女性は6％低下した。一方、激しい運動（15MET・時／週以上：週1回2時間のランニング と同程度）を行う女性も9％低かった。 　研究者は「激しい運動がAFリスクを増加させるとの研究もあるが、上記程度の運動であれば高齢女性であっても心配ない。身体活動の多い女性は、たとえ肥 満であってもAFを起こしにくいことが、今回の研究から分かった。また、肥満であるほど身体活動により大きな利益が得られる」と述べている。

代々木公園の蚊にウイルス＝デング熱感染の危険—東京都 2014 年 9 月 4 日 13:00 JST 更新 　東京都が代々木公園で採集したヒトスジシマカからデング熱のウイルスが検出されたことが４日、関係者への取材で分かった。現在も同公園にウイルスを持った蚊が存在し、感染の危険があることになる。 　デング熱の感染拡大を受け、東京都は２日、同公園内の１０カ所に蚊の採集装置を設置。３日午前に回収し、都の検査機関で遺伝子検査を実施した。　 ［時事通信社］

デング熱、国内感染は３４人に　新たに１２人の感染確認 朝日新聞デジタル   2014年9月2日14時42分 　熱帯地方に多い デング熱 で、大阪や青森、山梨、東京の各都府県に住む男女１２人で新たに感染が確認されたと、 厚生労働省 が２日、発表した。いずれも直近に海外渡航歴がなく、 東京都 立 代々木公園 やその周辺を訪れていた。厚労省は公園やその周辺でウイルスに持った蚊に刺されて、感染したとみている。いずれも容体は安定しているという。 　新たに感染が確認された１２人の住所は、東京が７人、大阪が３人、青森と山梨が１人ずつ。８月１４日から９月１日にかけて発症した。これで７０年ぶりに確認された デング熱 の国内感染は計３４人となった。 　　　　　◇ 〈 デング熱 〉 　デングウイルスによる感染症で、感染者の血を吸ったヒトスジシマカなどの蚊が媒介する。人から人に直接には感染しない。感染後３～７日で３８度以上の高 熱や頭痛などの症状が出て、１週間程度で回復することが多い。患者の１～５％では重症化することがある。海外旅行の帰国後に発症するケースは毎年２００例 程度報告されている。

代々木公園周辺で感染？デング熱、新たに１９人 2014年09月02日 00時07分 代々木公園内に立てられた蚊に対する注意看板。近くでは、蚊の発生を抑えるため集水マスの清掃が行われていた（１日、東京都渋谷区で）＝佐々木紀明撮影 　厚生労働省は１日、デング熱の国内感染者が、新たに１９人確認されたと発表した。 　感染したと推定される時期に海外渡航歴がない１０歳未満から５０歳代の男女で、東京・代々木公園やその周辺に立ち寄るなどしていた。容体はいずれも安定しているという。 　これにより、約７０年ぶりの国内感染者が判明した先月２６日以降、国内感染者は６都県で計２２人となった。同省は、蚊に刺されて３～７日程度で高熱がある場合には速やかに医療機関を受診するよう呼びかけている。 　新たに感染が確認されたのは、東京、茨城、千葉などに住む男女で、先月３１日に新潟県と横浜市が発表した感染の疑いがある男女３人も含まれる。１９人は８月上旬から下旬にかけて代々木公園やその周辺に立ち寄っていた。 　国立感染症研究所での遺伝子検査で、患者のウイルスは１～４型のうち、いずれも、現在アジアで流行している１型と判明した。 　同省は、代々木公園やその周辺でデング熱に感染した人の血を吸った複数の蚊が別の人に感染させ、局地的な小流行を起こした可能性が高いとみており、「現時点では、全国的な大流行になるとは考えにくい」と話している。 2014年09月02日 00時07分 Copyright © The Yomiuri Shimbun

エボラ熱で日本の未承認薬使用を検討　ナイジェリア 日経ウェブ 　2014/9/2 7:35 　【ナイロビ＝共同】西アフリカで猛威を振るうエボラ出血熱をめぐり、ナイジェリアのチュク保健相は１日、富士フイルムホールディングス傘下の富山 化学工業が開発した未承認の治療薬「ファビピラビル」を同国内の感染者に使用する方向で最終的な検討に入ったと明らかにした。国内のエボラ熱対策会議での 発言。 　インフルエンザ治療薬として開発されたファビピラビルはエボラ熱の治療にも効果がある可能性が指摘されている。ナイジェリア政府のエボラ熱治療に関する研究グループが特徴などを調べ、政府に推薦した。 　チュク氏は「（インフルエンザ治療薬として）臨床試験の最終段階にあり、安全だとみなされていて緊急事態で使用するには良い候補だ」と述べた。 　菅義偉官房長官は８月25日の記者会見で「世界保健機関（ＷＨＯ）からの要請があれば、企業とも協力をして未承認薬を提供する用意がある」と表明している。

妊婦は必ずインフルエンザの予防接種を 米国産科婦人科学会（ACOG）が、妊娠中の女性は全員インフルエンザの予防接種を受けるようガイドラインで呼びかけている。 ACOGによると、近年発表された複数の研究で、妊娠中のインフルエンザワクチン接種の安全性と有効性が支持されているという。「インフルエンザウイルス は感染性が極めて強く、妊婦では肺炎、早産、その他の合併症を引き起こすことがあるため、特に危険である」とACOGのLaura Riley氏は述べている。 ガイドラインによると、妊娠週数にかかわらず、インフルエンザの流行シーズン（例年は10～5月）序盤のうちに予防接種を受けると最も効果的だ。しかし、期間中はいつでも接種できる。 流行シーズン中に妊娠している女性、妊娠した女性は、必ず不活化ワクチンを接種する必要がある。不活化ワクチンは出産直後や授乳中の女性にも安全だ。ただし、弱毒化生ワクチン（鼻スプレー）は、妊婦には接種すべきでない。 2009年にH1N1新型インフルエンザが世界的に流行する前は、妊婦のインフルエンザワクチン接種率はわずか15%だった。2009～2010年の流行 期には約50%に上昇し、それ以降は毎年同程度の比率を維持している。しかし、ACOGによるとワクチン接種率はさらに向上できるはずだという。 予防接種は、妊娠中の女性だけでなく、生まれてくる子どもも守ることができる。乳児は生後6カ月までインフルエンザの予防接種を受けることができないが、母親が受ければ胎内でインフルエンザ抗体を受け取ることができ、直接ワクチンを接種できる月齢になるまで保護される。 このガイドラインは、「Obstetrics & Gynecology」9月号に掲載された。（HealthDay News 8月19日）