新型インフルエンザ,禁煙,医療行政その他諸々

新型インフル新規患者、１００万人突破 2009年10月30日 提供：読売新聞 　国立感染症研究所は３０日、全国約５０００医療機関を対象にした定点調査の結果、最新の１週間（１９-２５日）に新たに医療機関を受診したインフルエンザ患者が１医療機関当たり２４・６２人に上ったと発表した。 　前週（１２-１８日）の１７・６５人の１・３９倍で、全国の推計患者数は前週の約８３万人から約１１４万人となり、初めて１００万人を上回った。 　ほとんどが新型インフルエンザ患者と見られ、７月上旬以降の患者数の累計は約４３１万人となった。 　都道府県別では、福岡が３７・３５人、兵庫が３３・５１人、秋田が３２・１５人と、警報レベルの３０人を初めて超えた。既に警報レベルに入っている北海道が６１・４３人、愛知が３９・４２人。そのほか、三重２９・９７人、神奈川２９・３６人、滋賀２９・１３人、岩手２９・１１人などだった。注意報レベルの１０人を超えたのは４２都道府県で、うち２１都道府県で２０人を超えており、感染研は、「全国規模で本格的な流行となってきている」と分析している。

　今朝のNHKニュースで新型インフルエンザワクチンについて話していました。要約すると新型インフルエンザワクチンを優先順に打ち始めたところ、第１位の医療関係者が想定以上に申し込みをして第二位以下に回すワクチンが足りなくて困っているという趣旨でした。 　単純に考えると現在日本には医師免許、看護師免許を持っている人は２３０万人いるそうですから、厚生労働省が計画した医療従事者１００万人という想定から少なすぎるのではないかと思われます。中小の医療機関では医師・看護師・医療事務の３～４人で診療を行っているところがかなりあるはずです。最初に新型インフルエンザの患者さんに対応する医療事務の方が倒れれば即診療に支障を来します。そう考えれば受付の方々にワクチン接種をするのは当たり前のことです。 　従って厚労省の医療従事者１００万人説は大いに疑問です。当院の例をとっても医療従事者用といって割り当てられたワクチンは１本（１回打ちで２人分）でした。看護師さんと受付担当の医療事務さんに打ってあげました。（診療に当たる医師である私はワクチンがなくて未だに接種できていません）（さらにいわせてもらえばここのところ毎日４～５人は新型インフルエンザの患者さんが見えています。） 　こういったニュースは何にもわからず下調べもせずに流しているのか、あるいはすべてわかっていながら意図的に誤った情報を流しているのかいずれにしても恐ろしいことです。 　書いているうちにだんだん怒りがこみ上げてきました。ついでにもう一題。 　今日の日経に開業医の給与が勤務医に比べて高い、だからよく働いている勤務医の給料が上がるように次の医療費改定では病院の医療費が高くなるように設定するとの意味の記事が載っていました。毎度医療費改定の年になるとこの記事がいろいろなメディアで取り上げられます。 　この指摘には理論的に矛盾がいっぱいあります。一番簡単な問題は、病院の診療報酬があがったら勤務医の給料が上がるかといえばあり得ません（病院はぎりぎりの状態です。わずかな診療報酬Upでは今までのマイナス分を埋めるだけで精一杯でしょう。開業医でも個人事業としてみなければいけませんから同じ事情です。）。介護報酬をあげても介護スタッフの給与が上がらなかったのと同じです。元々の診療報酬が低すぎて医療者のサービス残業のような勤務体系でかろうじ

論説ノート：「新型」の危機管理＝青野由利 　「困ったことに、季節性の方が強いんですよ」。今週開かれた日本ウイルス学会の会場で、研究者同士の雑談を耳にした。新型と季節性のインフルエンザ。動物実験でウイルスを比べてみたら、新型の方が病原性が弱かったらしい。 　普通なら「よかった」と思うところだが、研究者は「これでは論文が書けない」とぼやいている。「感覚のずれ」がおかしいが、その後の緊急「パネルディスカッション」で笑いが引っ込んだ。 　国産ワクチンの接種回数を１回とするか、２回とするか。２００人の健康な成人のデータをもとに、専門家が「１３歳以上は原則１回」と意見をまとめた。これに、厚労政務官が異を唱え、「健康な２０～５０代の医療従事者以外は当面２回とし、妊婦や中高生などは今後の試験結果で最終結論を出す」と政治判断した。その決定を含めたワクチン接種態勢に、懸念の声が相次いだからだ。 　「優先順位を決めたころ、海外では４０～５０代の重症例が多かったが、最近、日本の入院は圧倒的に小児が多い」。「基礎疾患がある人に２回打つと、ワクチンがなかなか小児までまわらない」 　確かに、妊婦や中高生の免疫反応が健康成人と同じという証拠はない。一方で、小児の１回目の接種は、妊婦や持病のある人の後。１～６歳が１２月前半、小学校低学年が１２月後半、小学校高学年は来年１月後半までずれ込む。 　政治判断の過程には、「政」と「官」の対立も見え隠れする。しかし、緊急の危機管理に感情的な対立は邪魔ものだ。「国民と感覚がずれている」ということにならないよう、小回りの利く柔軟な体制で臨んでほしい。 毎日新聞　2009年10月29日　東京朝刊

成人の新型ワクチン接種は１回…ＷＨＯが勧告へ 　【ジュネーブ＝平本秀樹】世界保健機関（ＷＨＯ）は２８日の各国専門家による会議で、新型インフルエンザワクチンの接種回数について、成人（１８歳以上）は原則１回とする方針を固めた。 　来週にも、ＷＨＯとして正式な勧告を出す見通し。１８歳未満の人の接種回数については、明確な方針は決まらなかった。日本政府は、医療従事者以外は「２回接種」とする方針を示している。 　会議では、妊婦を、医療従事者に次ぐワクチン優先接種の対象とする方針も決まった。妊婦以外では、ぜんそくなどの呼吸器疾患を持つ人や、２歳未満の子供も優先的に接種する対象とする方向となった。 （2009年10月30日08時13分 読売新聞）

全県に新型インフル注意報 「急速拡大、大流行の恐れ」 　県は２８日、新型インフルエンザ注意報を県内全域に発令した。１０月中の発令は異例で、県健康づくり支援課は「急速に感染が広がっており、今後、大流行が始まる可能性もある」と注意を呼びかけている。 　医療機関８８か所で行っている定点観測で、最新週（１９～２５日）のインフルエンザ患者届け出数が、定点あたり１１・２６を記録。前週（１２～１８日）の３・９１から急増した。定点当たり１０を超えると注意報が発令され、３０を超えると警報が発令される。季節性インフルエンザも流行のピーク時には、４０～６０になることがしばしばあるという。 　地域別では、上田地域の２７・９０、伊那地域の１８・５０、松本地域の１２・６３の順に多くなっている。５～１４歳の年齢層に患者が多く、学校を中心に流行が広がっているとみられる。 　注意報発令に伴い、県は小中高校などの学級閉鎖基準を「欠席者が１０％を超えた場合」から、「２０％を超えた場合」に見直し、「おおむね１週間」としていた期間も、「５日程度まで短くすることも可能」とした。健康づくり支援課では「学校の休業だけで封じ込めできる段階ではなく、学校の運営に配慮した方がよいと判断した」と説明している。 　県と長野市によると、２８日には、保育園１園が休園、小学校２校が休校し、保育園３園、小学校１３校、中学校８校、高校３校が学級、学年閉鎖の措置を取った。 （2009年10月29日 読売新聞）

ワクチン接種、まず子供（青森県） 優先順位見直し 　県は２８日、基礎疾患を抱える人に対する新型インフルエンザのワクチン接種について優先順位を見直し、まずは１８歳以下の子供を疾患の程度にかかわらず接種し、１９歳以上の基礎疾患者はその後の接種にすると発表した。 　県は当初、国の指針を受け、重症化しやすい基礎疾患者と妊婦を優先し、１１月２日から接種を始めることにしていた。軽度の基礎疾患者は同１６日に接種開始の予定だった。 　しかし、新型インフルエンザは若年層ほど重症になる傾向があるため、基礎疾患のある１８歳以下の子供は疾患程度を問わずに１０月３０日から予約を受け付け、１１月２日から接種を始めることにした。妊婦は予定通り、１１月２日に接種を開始する。 　これに伴い、１９歳以上の基礎疾患者は一律に、１１月１３日に受け付けを始め、同１６日の接種開始となる。 　このほかの優先接種対象者の接種スケジュールに変更はなく、１歳～６歳までの小児が１２月７日、小学校低学年は同２１日から始まり、それぞれ、接種開始日の３日前から予約ができる。 （2009年10月29日 読売新聞）

インフルエンザ：県が注意報発令　９割以上が新型と分析、当面の感染拡大懸念　／長野 　県は２８日、県内にインフルエンザ注意報を発令した。１９～２５日の１週間で定点調査している医療機関１カ所あたりの患者数が１１・２６人に達し、発令基準の１０人を超えた。県はウイルスの９割以上が新型とみており、「今後、しばらくの間は感染拡大が懸念される」と分析している。県内で新型インフルエンザの感染者が確認されてから、注意報・警報の発令は初めて。 　県健康づくり支援課によると、地区別の１定点あたりの平均患者数は、トップが上田２７・９人。伊那１８・５人、松本１２・６３人、諏訪１１・８８の順だった。最も少なかったのは長野市の５人。年齢別のインフルエンザ患者届け出数では、５～１４歳の患者が急増している。 　県は、手洗いやうがいの励行▽人込みに入るときはマスクを着用▽十分な栄養や睡眠で体力、抵抗力を高める－－ことなどを呼びかけている。【竹内良和】 毎日新聞　2009年10月29日　地方版

10/28号 「あの論文は二重の意味で衝撃だった」、自治医大・森澤氏 2009年10月28日　　　SonetM3 　「あの論文は二重の意味で、衝撃だった。臨床医学のレベルで日本は中国にはるかに及ばないこと、またドラックラグが深刻であり、日本のワクチン戦略が世界標準から大幅にずれていることが浮き彫りになったからだ」 　こう語るのは、自治医科大学感染免疫学講座・臨床感染症学部門准教授の森澤雄司氏。森澤氏は厚生労働省の新型インフルエンザワクチンに関する意見交換会などで、専門家の立場から積極的に発言されています。ワクチンをめぐる最近の動向などについて、インタビューしましたので、『方針転換は不可避、「分からない」を受け入れるべき--自治医科大学・森澤雄司氏に聞く』をお読みください。 　「あの論文」とは、NEJM誌に、10月21日に掲載された論文、「A Novel Influenza A(H1N1) Vaccine in Various Age Groups」（原文はこちら）。中国で2200人を対象に、新型インフルエンザワクチンの有効性や安全性を調べるために実施された、プラセボ対照のランダム化比較試験。3歳から77歳を年齢別に4群に分けて、１回接種と2回接種、アジュバンドの有無などによる抗体価の変化を調べています。研究を実施したのは、中国江蘇省をはじめとする行政機関、Southeast universityなど。ワクチンを製造したのは、中国のHualan Biological Bacterin Company。 　森澤氏は次のように続けます。 　「日本では200人という規模で臨床試験をやっただけ（中間結果が報告されたのは10月16日）。それに対して、中国では臨床試験の結果が既にNEJMに掲載されている。もう率直に言って、話にならない。また、従来、感染症の領域ではドラックラグはあまり問題になっていなかったが、今回の新型インフルエンザでは、急に流行が開始し、早急な対応を求められる事態になり、ドラックラグが強く認識されるようになった。 　中国で今回の試験が可能だったのは、ワクチンを海外に売ろうという意識を国策としてきちんと持っているからだ。ワクチン行政がしっかりしている。これに対して、日本ではワクチンを作っているのは小規模のメーカー。行政が企業を守り、護送船団でがんば

新型インフルエンザ：ワクチン接種、妊婦ら来月９日以降　／長野 　◇県内１０００医療機関で実施へ 　県は２６日、新型インフルエンザワクチン接種について、一般の優先接種対象者の実施日程を発表した。今後、最優先で接種が受けられる妊婦と基礎疾患を持つ人の接種開始は１１月９日以降になる見通しだ。ワクチンの供給状況によって変わる可能性もある。 　県健康づくり支援課によると、既に始まっている医療従事者への接種回数が２回から１回に変更されたため、余剰分を妊婦用と基礎疾患者（最優先分）に回した。このため当初の予定より接種開始が前倒しされた。 　接種は原則として、各医療機関での予約が必要。来院する一般の優先対象者にワクチン接種する医療機関は、県内で１０００カ所弱になる見通しで、２９日に県のホームページなどで公表する。【竹内良和】 　◇須坂市など須高地域３市町村、優先者らに費用補助 　須坂、小布施、高山の須高地域３市町村は、新型インフルエンザのワクチン接種優先対象者の接種費用を補助する方針を決めた。接種は原則２回、計６１５０円かかるとされるが、全額または半額を負担する。さらに、阿智村も接種費用を一部負担する方針という。 　高山村によると、６５歳以上の高齢者や１歳から小学３年の小児、妊婦ら優先対象者のうち、（１）生活保護世帯、村民税非課税世帯は全額（２）それ以外は半額を補助する。２１日の臨時村議会で補助金１４０９万を含めた補正予算を議決した。約３５００人分の補助を見込んでいる。 　須坂市は、優先対象者のうち市民税非課税世帯の約１万人分を補助する方針。１１月に市内全戸にチラシを配布し、対象者に接種を呼び掛ける。小布施町は６５歳以上約６０００人に全額を補助。妊婦や小児、基礎疾患のある人のうち低所得の約１９００人には半額を補助する。 　小布施町は２８日、須坂市は２９日に、それぞれ臨時議会で予算案を提出する。補助には事前申請を求める場合もあり、３市町村は須高医師会と協力して進めるとしている。【大島英吾】 ＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝ 　◇現時点の県内の接種スケジュール 対象者　　　　　　　　　　予約開始日　　　　　　接種開始日 妊婦　　　　　　　　　　　１１月　２日　　　　　１１月　９日、１１月１８日 基礎疾患のある人　　　　　１１月　２日　　　　　１１月　９日、１

多くは発熱から早期に脳症　速やかな治療で８割回復 2009年10月27日 提供：共同通信社 　国立感染症研究所は２６日、国内の新型インフルエンザによる脳症患者は季節性インフルよりも年齢層が高い７歳前後が中心で、ほとんどが発熱から２日後までの早期に発症したとする調査結果を発表した。 　発熱の２日後までに治療薬タミフル、リレンザを投与することにより８割は回復したことも判明。安井良則（やすい・よしのり）感染研主任研究官は「症状の急速な進行は止められないが早期治療で回復する。速やかに治療できる医療体制が重要だ」と話している。 　感染研によると、７月６日から１０月１１日までに報告された国内のインフルエンザ脳症患者は５０人で４８人が新型と確認された。内訳は７歳が１０人と最多。次いで６歳が６人、８歳と１０歳が各５人などだった。 　調査できた５～１３歳の２０人を分析すると、気管支ぜんそくの基礎疾患（持病）がある人が５人、熱性けいれんを起こしたことがある人が６人。２０人全員が意識障害を起こし、発熱当日の脳症発症が４人、翌日が１１人、２日後が４人だった。 　このうち、不明の１人を除く１５人が回復、１人が死亡、３人に知能の低下や手足のまひなどの後遺症が出たという。治療薬の投与は３人が発熱当日、１２人が翌日、３人が２日後だった。

ワクチン接種は子ども優先、学会で一致 　日本ウイルス学会の討論会が２６日、東京都内で開かれ、新型インフルエンザ用ワクチン接種の優先順位を見直し、重症患者が多い子どもへの接種を急ぐべきだとの意見で一致した。 　厚生労働省の集計によると、入院患者の約８割を１４歳未満が占めている。だが、現在の接種順だと、医療従事者、妊婦と基礎疾患（持病）のある人の次になり、接種が始まるのは１２月以降になる見通し。 　押谷仁・東北大教授が「子どもたちが接種を受けないまま大流行を迎える懸念がある」と指摘するなど、見直しを求める声が相次いだ。 　討論会では、国内外の臨床試験の結果、多くの人が１回の接種で免疫がつくことも確認。それにもかかわらず、厚労省が政務官の意向で接種回数を原則１回から２回に変更した件に対し、神谷斉・国立病院機構三重病院名誉院長が「科学的な根拠に基づいて決めるべきもので、政治が関与する話ではない」と批判した。 （2009年10月26日22時42分 読売新聞）

「小中学生が流行の中心」　新型インフルで厚労省 2009年10月26日 提供：共同通信社 　１８日までの１週間に新型インフルエンザとみられる症状で新たに医療機関を受診した患者が推計で約８３万人（前週約６４万人）に上ったことについて、厚生労働省は２３日、「小中学生から２０歳までが流行の中心」との見方を示した。 　同省によると、８３万人のうち０～４歳は７万人、５～９歳は２１万人、１０～１４歳は２８万人、１５～１９歳は１２万人、２０～２９歳は６万人、３０～３９歳は４万人、４０～４９歳は３万人、５０～５９歳は１万人。 　中でも５～９歳は前週の１６万人、１０～１４歳は２３万人からそれぞれ大きく増えた。入院も小中学生が突出しているという。 　都道府県別では、北海道が昨シーズンの季節性インフルエンザによるピーク時の１定点医療機関当たり報告数を既に超えたほか、全国的に増加が進んでいる。

鳥取県に接種独自設定認めず　新型インフルで厚労省 2009年10月24日 夕刊 　新型インフルエンザの国産ワクチンの優先接種対象に、来年１月の大学入試センター試験を控えた受験生約３０００人を加えるとの鳥取県の方針に対し、厚生労働省は２３日、「優先範囲を都道府県が独自に設定することはできない」とし、同県に大原則を守るよう伝えたことを明らかにした。 　厚労省は「優先接種はリスクの高い人に行うものであり、受験生については受験機会の確保で対応するよう検討してほしいと都道府県には説明している。（ワクチンの購入は）今回の優先対象の枠組みに基づいて契約しているので、従ってほしい」としている。

新型インフル：ワクチン接種調査　４人に入院相当の副作用 　厚生労働省は２３日、医療従事者約２万人を対象にした新型インフルエンザワクチンの副作用調査で、４人に一時的な歩行困難など入院相当の異常が見られたと発表した。ワクチン接種との因果関係はいずれも不明で、全員回復している。季節性のワクチンと異なる副作用はないという。 　１９日から医療従事者約１００万人への接種が始まり、うち国立病院機構の６７病院にいる２万２１１２人に副作用の報告を求めた。重い副作用とされたのは▽両足の筋肉痛による歩行困難▽嘔吐（おうと）▽脈拍の上昇▽発熱と意識低下－－の４例。他にショック状態など軽い副作用報告が３例あった。２万人以外の医療従事者からも２５例の報告があったが、すべて回復しているという。 　季節性のワクチンでは、毎年４０００万～５０００万人への接種で百数十例の副作用報告がある。今回の重い副作用の率は０．０２％でそれより高いが、厚労省は「調査方法が違うので、新型のワクチンに副作用が起こりやすいとは言えない」としている。【清水健二】 毎日新聞　2009年10月23日　20時40分

平成２１年１０月２３日付け長野県衛生部長からの連絡によりますと来週１０月２６日と２９日に新型インフルエンザワクチンの接種日程や医療機関名簿等を報道発表する予定だそうです。

新型インフルエンザが蔓延してきており、１１月からは新型インフルエンザワクチンの接種も始まるので、情報提供用にこのブログを開設しました。